日: 2022年1月7日

計画中の共同住宅の敷地における既存住宅の解体がいよいよ終わりが見えてきた。もともとは傾斜地に木造の一戸建が建っていた。

傾斜地に建つ一戸建の解体、新築はハードルが高い。

大体RCで地盤を持ち上げて（駐車場にするなど）、上に木造の住宅を建てるケースが多い。人工地盤として作らずに建築と一体で作った場合は基本上物と一緒に撤去しないと新築ができない。（人工地盤とするには、地盤の上に所定の厚みの盛り土をする等基準がある。）

解体されたRCは鉄筋を外されて砕かれ、道路の底盤やRCの再生骨材として再利用されるが、再生コストは高くつくと思われる。

資源がますます限られる昨今、下のRC部を撤去せずとも上物だけの新築ができないものか、と思うのである。

省エネルギー計画の適合義務、届出義務、説明義務が施行されてから、個人邸や共同住宅の省エネ計算をする機会が増えた。

学校でこの分野の授業を持っていることもあり、できるだけ外注せずに、自分で行ってきた。

先日、都内の共同住宅（300平米超の共同住宅につき届出義務）を役所に届け出をし、受理されたのだが、最初は界壁、界床の扱いが分からず、苦労した。結果的にわかったのだが、出回っている外皮計算ソフトのなかでは、共同住宅非対応の物もあって、そもそも界壁などの設定がなかったこと。

ソフトを変えて、無事外皮性能計算を終えた。基本住戸の数だけ一戸建の要領で行うのだが、今回七戸とまだ少なかったから良かったものの、もっと住戸が増えた場合はフロア計算法をおすすめする。

アカデミックにやるべきではないかもしれない意匠設計ですが、ますます強まる省エネルギーの要請を考えればアカデミックな方向にシフトせざるを得ないように思う。マイナスに考えれば自由度が下がると言えるが、あえてプラスに考えて、新しいデザインのきっかけとして捉えたい。ひと昔の大御所建築家のように全面大開口は難しくなるかとしれないが、デザインと十分リンクさせるためにも、省エネルギー計算を安易に外注せず、意匠設計者が主導しておこなうべきだと考える。